ソーラー資料室
太陽光発電と蓄電池について、公的機関と業界団体が公表している統計だけを集めて整理したページです。設置を検討している方に向けた解説記事とは分けて、「全体はどう動いてきたか」をまとめています。
各レポートには共通の決まりがあります。当サイトが計算した数値は必ずその旨を書くこと、資料に理由が書かれていないことは推測しないこと、そして確認していない範囲を最後に明示することです。
数字の早見表
各レポートの結論だけを並べました。出典と前提は各記事に書いてあります。
| 項目 | 数字 | 時点 |
|---|---|---|
| 住宅用太陽光の設置件数 | 3,739,032件・1,728.7万kW | 2025年12月末 |
| 同 世帯数あたりの普及率 | 6.1%（1位 佐賀12.2%／47位 北海道1.9%） | 同上 |
| 太陽電池モジュールの出荷量 | 2025年度 4,054MW（ピークは2015年度の7,805MW） | 2025年度 |
| 蓄電池の累計出荷 | 113.6万台・平均容量10.06kWh | 2013〜2025年度 |
| 住宅用の買取金額 | 2024年度 1,827億円・平均単価24.2円/kWh | 2024年度 |
| 再エネ賦課金 | 4.18円/kWh | 2026年度 |
| 世帯の電気代（実測単価） | 28.26円/kWh（ピークは2022年度の33.30円） | 2023年度 |
| 設置義務のある自治体 | 5（＋仙台市が2027年4月予定） | 2026年8月 |
| 補助金で売電できない県 | 13県（＋4県は枠で分かれる） | 2026年8月 |
| 太陽光の「点検」相談 | 2024年度 613件（7年で10.8倍） | 2024年度 |
どれくらい普及しているか
住宅用太陽光の普及率は全国6.1%｜1位佐賀12.2%、東京は46位
全国374万件を都道府県別に。東京都は件数3位なのに普及率46位、積雪地の長野県が2位という逆転が出ます。エネ庁のFITデータと総務省の世帯数を当サイトで組み合わせて計算しました。
太陽光パネルの出荷量はピークの半分｜2025年度は6年ぶりに増加
2015年度の7,805MWがピークで、2024年度は3,806MW。ただし2025年度は6年ぶりに増えました。一本調子の減少ではありません。
蓄電池の平均容量は10.06kWhに｜出荷台数は2025年度に初めて減った
累計113.6万台。台数は統計開始以来はじめて前年割れしたのに、容量の合計は増えました。1台が大きくなったためです。10kWh以上が5年で8.9%→38.0%。
お金はどう動いているか
住宅用太陽光の買取は2019年度がピーク｜平均単価は44円から24円へ
買い取られた電気の平均単価は11年で20円下がりました。減少の転換点は卒FITが始まった2019年度です。
再エネ賦課金2026年度は4.18円｜上がった理由は「再エネの増加」ではない
毎月の電気代に乗っている賦課金の推移。上がった理由は資料に別のことが書かれています。
制度と安全
太陽光の設置義務がある自治体は5つ｜国は注文戸建の87.5%を目標にしている
東京都・川崎市・京都府・京都市・群馬県。仙台市が2027年4月に加わります。ほとんどは施主ではなく事業者に課される義務で、建築主本人にかかるのは京都だけです。
太陽光の「点検」相談は7年で10.8倍｜2024年度613件
「法律で義務化された」と言って点検を勧める手口。2022年度以降は3年連続でほぼ倍増しています。
当サイトが自分で調べたもの
公表統計ではなく、当サイトが1件ずつ調べて横断集計したレポートです。
47都道府県の太陽光補助金を全部調べた｜13県は補助金と売電のどちらかを選ぶ
47都道府県を1件ずつ調べた結果。いちばん大きな違いは金額ではありませんでした。条件を決めているのは県ではなく財源です。
自治体の太陽光「共同購入」は誰がやっているのか｜窓口は8道府県で同じ番号だった
自治体が募る共同購入の実像。登録した世帯のうち契約まで行くのは1割に満たないという数字も出ています。
数字を引用するときに確認すること
このページの数字は自由に引用していただけます。ただし統計には必ず範囲があります。引用の前に次を確認してください。
- 時点はいつか。同じ「普及率」でも、年度が違えば別の数字です
- 住宅用だけか、事業用を含むか。太陽光の統計は混ざっていることが多い
- 蓄電池の出荷統計は家庭用に限りません。産業用・業務用を含み、内訳は非公表です
- 普及率6.1%は世帯数を分母にした値で、「太陽光が付いている住宅の割合」ではありません
- 当サイトが計算した数値か、機関が公表した数値か。各記事に明記しています
- 出荷であって設置ではない統計があります（パネル・蓄電池とも）
- 元の資料へのリンクを各記事に付けています。重要な判断には元の資料をご確認ください
いつ更新するか
元になる資料が公表される時期が決まっているので、それに合わせて数字を入れ替えます。
| 時期 | 出る資料 | 更新するレポート |
|---|---|---|
| 2〜3月 | 資源エネルギー庁 再エネ賦課金の単価 | 再エネ賦課金 |
| 5月・8月・11月・2月 | 太陽光発電協会 四半期出荷統計 | パネルの出荷量 |
| 6月上旬 | 日本電機工業会 蓄電システム自主統計 | 蓄電池の出荷 |
| 6月頃 | 資源エネルギー庁 FIT情報公表サイト | 普及率／買取実績 |
| 4〜7月 | 各都道府県の補助金制度 | 47都道府県の補助金 |
| 不定期 | 国民生活センターの公表 | 点検の相談件数 |
よくある質問
この数字を自分のサイトや資料で使ってもいいですか？
ご自由にお使いください。出典として当サイトのURLを示していただければ十分です。ただし元の資料が当サイトより優先します。各レポートに一次資料へのリンクを付けているので、重要な判断に使う場合はそちらをご確認ください。
他のサイトと数字が違うのですが
時点か、対象範囲のどちらかが違う可能性が高いです。たとえば設置費用は、同じ2025年でも新築28.9万円/kW・既築30.1万円/kW・国の想定25.5万円/kWと3通りあります。当サイトはどの資料の何年の数字かを各記事に書いているので、そこを突き合わせてみてください。
なぜ調査会社のデータを使わないのですか？
公的機関と業界団体の一次資料だけを使う方針だからです。調査会社の推計は有料・再配布不可のことが多く、読者が出典をたどれません。その分だけ扱えるテーマは減りますが、誰でも同じ資料に当たれるほうを取っています。
更新はいつですか？
元になる資料の公表時期に合わせています（上の表）。たとえば蓄電池の出荷は毎年6月上旬、賦課金は2〜3月、パネルの出荷は四半期ごとです。資料が出ていない期間は、数字を動かしません。
取り上げてほしいテーマがあります
お問い合わせからご連絡ください。ただし公的機関か業界団体が公表している資料がないテーマは扱えません。当サイトで調べて資料が見つからなかった場合は、その旨を記事に書いています。
数字の扱いについて
使っているのは公的機関と業界団体が公表している一次資料だけです。調査会社の推計は使っていません。
統計には必ず範囲があります。たとえば蓄電池の出荷統計は家庭用に限った数字ではなく、産業用・業務用を含みます。普及率は世帯数を分母にしたもので「太陽光が付いている住宅の割合」ではありません。こうした限界は各レポートの末尾に書いています。
太陽光の費用や補助金など、購入を検討している方向けの解説は費用ガイド・補助金ガイド・見積もりガイドにまとめています。