蓄電池だけ設置するのは損か得か|ためるのが「買った電気」になる

蓄電池公開 2026年8月12日
蓄電池だけ設置するのは損か得か|ためるのが「買った電気」になる

※本記事にはプロモーションが含まれます

「太陽光は載せられないが、蓄電池だけ入れたい」という相談があります。停電対策や、夜間の安い電気をためて昼に使う狙いです。

結論から書くと、太陽光なしの蓄電池は、電気代の削減という点では条件が厳しくなります。ただし目的が防災なら話は別です。

太陽光がないと、何が変わるか

太陽光と組み合わせる場合、蓄電池にためるのは「発電して余った電気」です。この電気は、売れば8.3円〜10円にしかなりません(国の想定値)。それを27.31円の購入削減に変えられるので、差は大きくなります。

太陽光がない場合、ためるのは「買った電気」です。夜間の安い電気を買ってためて、昼間の高い時間帯に使う。差額は電力プランの昼夜の単価差だけになります。

太陽光あり 太陽光なし
ためる電気 発電した余剰分 買った電気(夜間)
1kWhあたりの得 約17〜19円(27.31円 − 8.3〜10円) 昼夜の単価差のみ
前提 発電量がある 時間帯別の電力プランに入っていること

ここから先は当サイトの整理です。太陽光なしの蓄電池で電気代を下げるには、時間帯別料金のプランに加入していることが前提になります。従量電灯のような時間帯で単価が変わらないプランでは、ためても差額が生まれません。

それでも蓄電池だけを選ぶ理由

経済性以外の理由なら、成立します。

  • 停電対策。太陽光と違い、夜間でも使える。全負荷型なら家全体をカバーできる
  • 屋根に太陽光を載せられない。方位・面積・構造・築年数の制約がある場合
  • 賃貸や集合住宅で屋根が使えない
  • 将来的に太陽光を追加する予定がある

停電時にどこまで使えるかは型で変わります。全負荷型と特定負荷型の違いをご覧ください。

蓄電池だけの見積もりを取る

太陽光なしで蓄電池を入れる場合、価格と削減額が見合うかを先に確認する必要があります。複数社の見積もりで条件を揃えてください。

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補助金が使えるか

ここが判断を大きく変えます。蓄電池だけの設置が補助対象になるかは、自治体によって答えが逆になります。

たとえば熊本市の制度では、蓄電池の単独補助は「固定価格買取制度の買取期間が満了した世帯」に限定されています。つまり卒FIT世帯向けであり、太陽光がない家は対象外です。

一方、太陽光の有無を問わず蓄電池を対象にする自治体もあります。この違いは蓄電池だけでも補助金は出るかで整理しています。お住まいの自治体の制度は補助金ガイドから確認してください。

国の制度については、令和7年度補正のDR家庭用蓄電池事業が2026年5月29日に予算到達で公募終了しています。

価格の水準を知っておく

蓄電池の価格は容量帯で単価が変わります。詳しくは家庭用蓄電池の価格で扱っていますが、容量が小さいほど1kWhあたりの単価が高くなる傾向があります。

また、カタログの容量がそのまま使えるわけではありません。蓄電池の「10kWh」は実際に使える量ではないで解説しています。

判断の順番

ここから先は当サイトの整理です。

  1. 目的をはっきりさせる。電気代なのか、停電対策なのか
  2. 電気代が目的なら、今の電力プランが時間帯別かを確認する
  3. 停電対策が目的なら、何を何時間動かしたいかを具体的にする。それで必要容量が決まる
  4. 自治体の補助金が単独設置に使えるかを確認する
  5. 太陽光を将来載せる可能性があるなら、ハイブリッド型にしておくかを検討する(単機能型とハイブリッド型の違い)

まとめ

  • 太陽光なしの蓄電池は、ためるのが「買った電気」になるため、経済性の条件が厳しい
  • 電気代削減が目的なら、時間帯別の電力プランが前提
  • 太陽光ありなら1kWhあたり約17〜19円の差が生まれる(国の想定値からの当サイトの計算)
  • 停電対策が目的なら成立する。夜間も使える点が太陽光との違い
  • 補助金は自治体で扱いが逆になる。卒FIT世帯限定の制度もある
  • 将来太陽光を載せるなら、ハイブリッド型を検討する

条件を揃えて比較する

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この記事の情報について

以下を2026年8月12日に確認したものです。

確認していない範囲です。

  • 「1kWhあたり約17〜19円の差」は国の想定値から当サイトが計算したものです
  • 時間帯別プランの昼夜の単価差は、電力会社とプランによって異なります。この記事では具体的な金額を出していません
  • 蓄電池単独設置の投資回収年数は算出していません。機器価格・容量・使用状況・補助金で変わるためです
  • 自治体の補助金の扱いは、熊本市の例を挙げていますが、全国の傾向を調査したものではありません