太陽光発電のメリット｜すべてに成立条件がある

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太陽光発電のメリットを並べた記事は多いのですが、「どういう条件なら成立するのか」まで書いてあるものは多くありません。

この記事では、メリットを3つの層に分けます。金銭で測れるもの、測れないが実在するもの、条件付きでしか成立しないもの。それぞれに成立条件を付けます。

なお当サイトにはデメリットの記事もあります。両方を読んで判断してください。

1. 金銭で測れるメリット

電気を買う量が減る

最も確実なメリットです。国が採算計算に使っている想定では、自家消費した電気は1kWhあたり27.31円の価値があるとされています。これは「その分の電気を買わずに済んだ」という意味です。

成立条件：発電している昼間に、家で電気を使っていること。国の想定では自家消費率30%が置かれています。日中に誰もいない家では、この割合が下がります。

余った電気を売れる

2026年度の売電価格は24円/kWhです。ただしこの単価が適用されるのは最初の4年だけで、5年目からは8.3円に下がります。

成立条件：FIT認定を受けること。自治体の補助金によっては、FIT認定を受けると対象外になる制度があります（埼玉県など）。

具体的な金額は電気代はいくら安くなるかで計算しています。

補助金が使える

国の制度は終了していますが、都道府県・市区町村の制度は続いています。金額は自治体で大きく違い、荒尾市の7万円/kWから、制度なしの自治体まで幅があります。

成立条件：お住まいの自治体に制度があること。47都道府県の制度を調べています。

自分の家で成立するか確かめる

ここまでのメリットは、いずれも条件付きです。屋根の向き・日中の在宅状況・電気の使い方で結果が変わります。自宅の条件を入れた計算は見積もりでしか出ません。

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広告。申し込みは各社の公式サイトで行われます。

2. 測れないが実在するメリット

停電時に電気が使える

2019年の台風15号のあとの調査では、住宅用太陽光のユーザー486件のうち約8割が停電中に電気を使えたと回答しています。

成立条件：自立運転コンセントが付いていること、使い方を知っていること、そして昼間であること。上限は1,500Wです。詳しくは停電したとき太陽光は使えるのかをご覧ください。

電気料金の値上がりに強くなる

自分で作った電気には燃料費調整額も再エネ賦課金もかかりません。電気料金が上がるほど、自家消費の価値が上がります。

成立条件：今後も電気料金が上がること。当サイトは将来の料金を予測しません。過去に上がってきたという事実だけを根拠にしています。

3. 条件付きでしか成立しないメリット

ここは特に注意が必要です。よく挙げられるが、条件を外すと成立しないものです。

よく挙げられるメリット	成立条件
屋根の遮熱効果で夏涼しくなる	屋根材と設置方法による。パネルと屋根の間に空間があるかどうかで変わる
売電収入で住宅ローンの足しになる	5年目以降は単価が3分の1になる。1〜4年目の収入で判断しない
資産価値が上がる	売却時の評価は物件と地域による。当サイトは公的な裏付けを確認できていない
環境に貢献できる	事実だが、金銭的な判断材料にはならない

メリットが成立しにくいケース

ここから先は当サイトの整理です。次の条件が重なるほど、メリットは小さくなります。

屋根が北向き、または日照が遮られている
日中に家に人がいない（自家消費率が下がる）
載せられる容量が小さい
お住まいの自治体に補助金制度がない
築年数が古く、屋根の改修が先に必要

公的に「向かない」と決まっている条件については太陽光をやめたほうがいいケースで扱っています。

まとめ

自家消費の価値は1kWhあたり27.31円（国の想定値）。買う電気が減ることが最も確実なメリット
売電24円は最初の4年だけ。5年目から8.3円
補助金は自治体差が大きい。7万円/kWの市もあれば制度なしの市もある
停電時に使えたのは約8割。ただし昼間・1,500Wまで
遮熱効果・資産価値・ローンの足しは条件付き。そのまま受け取らない
すべてのメリットに成立条件がある。自分の家で成立するかは見積もりで確認する

条件を入れた数字で判断する

複数社に同じ条件で見積もりを依頼すると、前提の置き方の差が見えます。メリットが自分の家で成立するかは、そこで初めて判断できます。