EV充電設備の費用と補助金｜工事の条件で総額が変わる

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自宅でEVを充電する設備には、大きく2種類あります。費用の桁が違います。

設備を付けたうえで充電が得になるかどうかは太陽光でEVを充電すると得かで扱っています。

2種類ある

「充電できればいい」のか「停電時に家で使いたい」のかで、選ぶものが変わります。V2HについてはV2Hとはで解説しています。

次世代自動車振興センターも、この2つの違いについて解説資料を用意しています。混同されやすい点だということです。

国の補助金の枠組み

補助金は次世代自動車振興センターが運営しています。対象は次のように分かれています。

• クリーンエネルギー自動車（車両本体）
• 充電設備
• 戸建て住宅充電用コンセント
• V2H充放電設備
• 外部給電器

住宅向けには「戸建て住宅充電用コンセント」の枠があります。コンセント設置と、充電設備（充電器）の設置は別の区分です。

2026年8月時点で、V2H充放電設備の令和6年度補正・令和7年度当初予算分は受付が終了しています。他の区分の受付状況は、センターの補助金情報ページで確認してください。

2026年9月6日 追記。その後、令和7年度補正予算分のV2H充放電設備・外部給電器の補助金も、2026年8月27日に申請受付が終了しました（次世代自動車振興センターが2026年8月28日付で「令和７年度補正 V2H充放電設備･外部給電器 補助金 交付申請受付終了のお知らせ」を掲載。2026年9月6日に確認）。一方、戸建て住宅充電用コンセント補助金は同じ時点で受付中です。受付の状況は変わるため、必ず同センターの補助金情報ページで当日の状況を確認してください。それぞれの詳細はV2H補助金の受付終了と戸建て住宅充電用コンセント補助金にまとめました。

自治体の補助金もある

国とは別に、自治体が独自にEV充電設備の補助を出している場合があります。

当サイトが47都道府県の太陽光・蓄電池の補助金を調べた際、多くの自治体の制度一覧に「EV、EV充電設備」の区分がありました。たとえば熊本市には電気自動車等の導入補助があり、県の一覧にはEV充電設備を対象とする自治体が複数掲載されています。

金額と条件は自治体ごとに違うため、この記事では個別の金額を書きません。お住まいの自治体の制度は補助金ガイドから各都道府県の記事をご覧ください。次世代自動車振興センターも地方自治体の支援制度一覧を公開しています。

申請の順番

V2Hの補助金では、手順が明確に決まっています。

V2H充放電設備の発注および設備工事の開始は、補助金交付決定日以降であることが必要です。

交付決定までおおむね1〜2か月。申請が集中するとさらにかかるとされています。

ここから先は当サイトの整理です。太陽光・蓄電池の補助金と同じく、「先に契約すると対象外」という構造です。業者から「先に工事しても大丈夫」と言われても、要綱を自分で確認してください。

工事費で変わる要素

ここから先は当サイトの整理です。設備本体より、工事の条件で総額が変わります。

• 分電盤から設置場所までの距離。配線が長いほど費用が増える
• 分電盤の空き容量。不足していれば分電盤側の工事が必要
• 屋外配線の経路。壁の貫通や配管の要否
• 契約アンペアの変更が必要かどうか

太陽光を同時に設置する場合、配線工事をまとめられる可能性があります。見積もりの段階で相談する価値があります。

まとめ

• 自宅の充電設備は「充電だけ」と「V2H（充電＋給電）」で費用の桁が違う
• 国の補助金は車両・充電設備・住宅用コンセント・V2H・外部給電器に区分されている
• V2Hの令和6年度補正分は2026年8月時点で受付終了
• 自治体独自の補助金がある場合がある。都道府県の制度一覧で確認する
• 発注・工事は交付決定日以降。交付決定まで1〜2か月
• 総額は本体より工事条件で変わる。分電盤からの距離と空き容量

この記事の情報について

以下を2026年8月12日に確認したものです。

• 次世代自動車振興センター 補助金情報一覧
• 同「V2H充放電設備の導入補助金」（受付終了・交付決定1〜2か月・発注は交付決定後）
• 同「地方自治体の支援制度一覧」

確認していない範囲です。

• 設備の本体価格・工事費の相場は確認していません。この記事では金額を書いていません
• 充電設備・戸建て住宅充電用コンセントの区分について、現在の受付状況と補助額は個別に確認していません
• 自治体のEV補助金は、当サイトが47都道府県の資料で「区分の存在」を確認したものです。個別の金額・条件は各自治体の要綱をご確認ください
• 工事費が変わる要素の整理は当サイトによるものです